床材の知識

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    2024.8.18

    【2024-2025】建築資材の値段高騰はいつまで?円安との関係性

    監修

    インテリアコーディネーター/窓装飾プランナー/キッチンスペシャリスト猿渡 奈央

    海外の有名床材ブランドなどを取り扱うインテリア総合商社勤務。インテリアコーディネーター、窓装飾プランナーの資格を保有。

    2018年のコロナ発生以前と2024年の建築資材の値段を比較すると、土木・建築どちらも30%~40%という驚異的な値上がりを見せています。2017年までは毎年ほぼ横ばいで推移していたため、ここ数年の値動きはまさに異常と言えるでしょう。

    今回の記事では、その原因と今後の見通し、資源価格高騰に対する各国建築業界の工夫などについて解説をおこないます。

    建築資材高騰の様々な理由

    円安

    建築資材高騰の主な原因の一つに、過去5年で対ドルで50%の値下げ幅を見せた円の驚異的な下落が挙げられます。円安の原因としては日本の経済構造的(少子化、デジタル赤字等)なものから日米の金利差から生じたキャリートレードによるものまで多数挙げられますが、2024年現在の資源高騰の要因の一つとしてこの通貨の下落が挙げられます。

    さて、円が安くなるとなぜ建築資材が高騰するのでしょうか?

    例えば50.000$の木材コンテナを購入する例を考えましょう。1$=100円のレートであれば500万円ですが、1$=150円のレートですと750万円となり、単純に1.5倍の金額が跳ね返ってくるわけです。

    一見すると、海外から仕入れていない材料などは通貨の影響を受けないようにも見えますが、実際のところ建築資材に使われる原材料やエネルギーは海外からの輸入に頼っている財が多く、また海外での需要が高まると輸出に回される材も増えるため、相対的に国内市場も高騰するカラクリとなります。

    では、円を高くすればこの建材価格の高騰は一息つくのかといったら、ことはそう簡単ではありません。日銀が利上げに踏み切った2024年8月、日経平均株価が大きな値下がりを見せた通り、利上げによる日米金利差の解消は国内消費の冷え込みを招くことにも繋がりかねません。

    ただでさえ消費の冷え込んでいる経済に水を差そうものなら、一気に大不況に陥る可能性も消せず日銀も慎重にならざるを得ないのです。

    世界的な資源不足とインフレ

    円安の遠因ともなっているのが海外(特にヨーロッパ、アメリカ)でのインフレで、アメリカのFRBはここ数年インフレで加熱した景気を鎮静化するため、高い政策金利を維持し続けました。

    コロナ、ウッドショック、それに引き続いて発生したロシア・ウクライナ紛争やパレスチナの紛争は、世界的な資源の不足をもたらす引き金を引きました。資源の不足は物価の上昇を招き、各国はそれに対し利上げによって景気過熱を抑制する経済政策をとります。

    アメリカの驚異的なインフレは都市部での異常な賃貸価格の高騰を招き、ニューヨークでは月の平均家賃が80万円という異常事態を招き、国民の生活を圧迫するコスト・プッシュ・インフレ(悪いインフレ)を誘発しています。

    そのインフレを抑えるために利上げを続けざるを得ないアメリカと、消費を刺激し景気を回復させたい日本の低い金利の双方の要因が相まって、上述の円安を引き起こし、かつ円の価値が下がった日本は世界の資源を他国に取られている現状が続きます。

    輸送価格の高騰

    ロシア・ウクライナやパレスチナ問題など、地政学的なリスクをうけ原油価格もコロナ以降一貫して高止まりの状態にあります。エネルギーのほとんどを輸入に頼る日本にとってこの原油価格、ひいては輸送価格の高騰は死活問題で、建築資材の末端価格に跳ね返る原因の一つとなっています。

    ヒト不足と人件費の高騰

    資源の製造、輸送には様々な会社や従業員が介在しています。特に物流業界は2025年問題に代表される深刻な人手不足を解消する必要があり、それが今後も価格に転嫁されることが予想されています。

    ヒト不足は制度的な要因だけでなく、少子高齢化を続ける日本の持つ構造的な問題であり、将来的にも解消が難しいとされ、移民や機械化などドラスティックな施策を用いて対応する必要に迫られています。

    建築資材価格の2024~2025年の見通し

    様々な要因によって高止まりが続く建築資材ですが、今後値下がりはおこなわれるのでしょうか?

    専門家の予想では、コロナ禍以前の価格水準に戻ることは極めて難しいと言われています。一時的に利上げ、円高やOPECの施策などによって建築資材の価格が下がったように見えても、世界的な需要の高まりや日本のヒト不足という慢性的な状況は解消することが難しく、長期的なトレンドとしては右肩上がりになっていくとされています。

    高まる建築資材の値動きに対応して

    価格の高騰は、欧米諸国にも様々な創意工夫をもたらす結果となりました。ドイツParador社は、価格の安定したSPCやポリプロピレン樹脂を用いた極めて精巧な床材を製造、販売することで安定的な供給をはかっています。

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    また、職人不足解消のために「クリックシステム」を用いた工数の少ない床材の導入を図り、最終的な床材価格の低減に一定の効果をもたらしています。

    複合的な要因によってもたらされる資源価格の上昇ですが、施工の工夫などによって各国、各メーカーはこれに対応しつつあります。

    ドイツの産んだ新世代床材

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